575 件超の悪意ある OpenClaw スキル:Windows と macOS 向けマルウェアを配布

Over 575 malicious OpenClaw skills delivered malware to Windows and macOS

2026/11/10 HelpNetSecurity —

Acronis の TRU Cyber Pulse 2026 によると、サイバー犯罪者は AI エージェントを使用して攻撃活動を管理し、窃取した認証情報を悪用して関連サービスにアクセスするとともに、侵入検知機能やシステムの復旧を妨害するツールを使用している。BOSSAI というキャンペーンの調査で明らかになったのは、1人の攻撃者が 10 種類以上の AI モデルを、偵察/スキャン/脆弱性の悪用に使用するツールと連携させていたことが明らかになった。それにより、WeChat と LINE を通じたタスクの割り当て/エージェントの活動監視/複数の作戦の同時指揮を行える体制を構築していた。再利用可能な指示には、攻撃手順や標的に関する詳細情報が含まれており、あるキャンペーンから次のキャンペーンへと引き継がれていた。

このインフラは、台湾の緊急サービスや政府システム/タイの大学/メキシコでの電話データ収集に関連する活動を支えていた。また、複数のツールは承認を求めるプロンプトを表示せずに実行できるよう設定されており、エージェントは付与された権限の範囲内でツールを自ら選択して実行できた。

研究者が特定したのは、ユーティリティを装う 575件以上の悪意の OpenClaw スキルである。これらのパッケージが、Windows と macOS に対して、トロイの木馬/暗号資産マイナー/情報窃取型マルウェアを配布していたことも確認された。エージェントの Skills は、指示と実行可能なコードを組み合わせることで、すでにエージェントに付与されている権限を利用できる。このような脅威は Hugging Face にも及んでおり、モデル/データセット/AI アプリケーションを装う悪意のペイロードが、研究者により確認されている。

窃取されたセッションがクラウド・サービスへの侵入経路に

窃取したブラウザ・セッションを悪用する攻撃者は、新たな多要素認証 (MFA) を要求されることなく、連携するクラウド・アプリケーションにアクセスできる場合がある。また、リポジトリの認証情報や API キーが窃取されると、開発者アカウントに関連付けられたソース・コードや関連サービスへの不正アクセスが可能になる。さらに、窃取されたアクセス権が別の攻撃者に引き渡され、ランサムウェア攻撃者やサイバー諜報グループによる侵入の足掛かりにされる場合もある。

こうした侵入経路には、既存のリモート管理/アクセス・ツールも含まれる。Acronis のリモート監視・管理ソフトウェアが稼働している、180万台以上のエンドポイントのうちの 63.1% では、少なくとも 1種類のリモート管理/アクセス・ツールがインストールされている。これらのツールは日常業務に使用されているが、サービス・プロバイダーが変わっても削除されずにデバイス上に残っているものもあり、それらを制御する攻撃者は、管理対象のシステムにアクセスできるようになる。

別のキャンペーンである Red Heron では、Gitea が深刻な脆弱性に対するパッチを公開した翌日に、動作するエクスプロイトが一般公開された。このコードを改変した攻撃者は、インターネットに公開された Gitea サーバを標的とした。ある侵害事例では、攻撃者によるリポジトリの窃取/認証情報の収集/他のシステムへの横展開が確認された。

ランサムウェアが監視・復旧機能を標的に

Qilin ランサムウェアのサンプルには、ファイルの暗号化に先立ってプロセスを終了させ、Windows Volume Shadow Copy を削除するという機能があった。また、The Gentlemen のアフィリエイトは、Endpoint Detection and Response (EDR) ソフトウェアを無効化するためのツールを保有していた。共有管理サーバの監視機能が停止すると、防御側は侵入の状況を把握できなくなる可能性がある。

AI agent cyberattacks

LockBit 5.0 には、Windows/Linux/VMware ESXi 向けのバージョンが存在するが、ESXi 向けの亜種は、稼働中の仮想マシンをシャットダウンし、そのファイルを暗号化できる。その一方で、INC ランサムウェアの暗号化ツールには、スナップショットを削除して、影響を受けたマシンの復旧手段を失わせる機能が備わっている。仮想化ホストへの攻撃は、複数のサービスを停止させるだけではなく、それらの復旧に必要なインフラにも障害を引き起こす可能性がある。

一般的なソフトウェアを利用して悪意ある活動を隠蔽

広告や検索結果を悪用する TamperedChef キャンペーンでは、宣伝されている PDF の編集などの機能を実際に提供する、悪意あるアプリケーションが配布されていた。これらのアプリケーションには、有効な Extended Validation (EV) コード署名証明書が使用されていた。この攻撃者は、米国で登記された複数のペーパーカンパニーを使い分けて証明書を取得し、失効すると別の会社を通じて新たな証明書を取得していた。

他のキャンペーンでは、GitHub リポジトリやクラウド・ストレージがマルウェア配布のために悪用され、侵害したシステムとの通信のためにメッセージング・サービスが悪用されていた。これらのプラットフォームは、通常の業務トラフィックにも使用されるため、悪意ある通信の検知が難しくなる可能性がある。